将来の生活を支える重要な収入源として、公的年金があります。
しかし、「年金だけで老後の生活は大丈夫だろうか？」と不安を感じている方もいるのではないでしょうか？
そこで…突然ですが質問です！
あなたは、将来、年金がいくらもらえるか知っていますか？
この質問にドキッとした方は多いのではないでしょうか？
老後の生活を安心して過ごすためには、年金と備えが必要です。
しかし、自分が将来もらえる年金額を把握してない方がとても多いです。
自分が将来年金をいくらもらえるのか？を把握していないと、老後資金に必要な備えも分かりません。
老後の生活資金－将来もらえる年金額＝老後の不足分（備え）
年金ネットや年金定期便を使って具体的な金額を把握してみましょう！
公的年金制度の基本
まずは、公的年金制度の仕組みをおさらいしましょう。
日本の年金制度は「2階建て構造」になっています。
1階部分：国民年金（基礎年金）
- 20歳から60歳までの40年間、原則として全員が加入します。
- サラリーマン、自営業者など職業に関係なく一律の制度です。
- 満額支給されるには、40年分の保険料を納める必要があります。
2階部分：厚生年金
- サラリーマンや公務員が加入する制度です。
- 保険料は給与に応じて計算され、収入が多いほど年金額も多くなります。
これらを理解した上で、年金額を確認するためのツールを活用していきます。
ステップ１・年金額を把握する
年金ネットと年金定期便を活用して年金額を把握しましょう
年金定期便とは？
年金定期便は、日本年金機構から毎年送られてくる書類です。
これには、これまでの保険料納付状況や将来受け取れる年金額の見込みが記載されています。
- これまでの保険料納付状況
- 納付済み期間がきちんと記録されているか確認します。
- 未納や滞納がある場合、将来の年金額に影響を与えるため、必要なら追納を検討します。
- 将来の年金見込額
- 現在の働き方や収入をもとに計算された見込額が記載されています。
- これは、あくまで現在の状況が続いた場合のシミュレーションである点に注意しましょう。
年金ネットを使って詳細を確認
年金ネットは、オンラインで自分の年金記録や受給見込み額を確認できる便利なツールです。
以下のようなステップで使います。
- アカウント登録
- 基礎年金番号や氏名、生年月日を登録して利用開始します。
- 過去の記録をチェック
- 納付記録が漏れなく反映されているかを確認しましょう。
- シミュレーション機能を活用
- 今後の働き方や収入の変化をシミュレーションして、将来の年金額を計算できます。
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ここまでできて初めて、不足額への備えについて考えることができます
ステップ２・将来の生活費と年金不足額を計算する
将来の年金額を確認したら、次は不足額を計算してみましょう。
老後の生活費はいくらになりそうですか？
老後に必要な生活費は、個々の生活スタイルによって異なります。
一般的な基準として、総務省の家計調査（高齢無職世帯）では、1か月あたり約22万円の生活費が必要とされています。
ただし、以下の要素を考慮しましょう。
- 居住費（持ち家か賃貸か）
- 医療費（健康状態や介護が必要になる可能性）
- 趣味・レジャー費
年金との差額を計算してみましょう
もう一度、おさらいします。
老後の生活資金－将来もらえる年金額＝老後の不足分（備え）
こんな家庭でシュミレーションしてみます。
- 夫婦2人暮らし
- 年金見込み額が夫婦で月18万円
- 老後の生活費が月22万円
先ほどの計算式に、上記のケースを当てはめると、毎月4万円の不足が生じます。
これを30年間（65歳から95歳）続けると…
1,440万円（4万円 × 12か月 × 30年）という大きな金額が必要になります。
不足分をどのように補うかは、老後の安心感を大きく左右します。
ステップ・３不足額を補うための対策
主な方法は以下の2つです。
・投資で資産を増やす
・保険で備える
投資で資産を増やす
投資は、長期的な視点で資産を増やすための効果的な手段です。
新NISAやiDeCoを活用
- つみたて投資枠（年間120万円）
インデックスファンドを中心に、長期分散投資で安定した資産形成を目指します。 - 成長投資枠（年間240万円）
個別株やアクティブファンドを利用し、高いリターンを目指します。
ただし、リスク管理を意識することが重要です。 - iDeCo（個人型確定拠出年金）
自分で掛金を拠出し、老後資金を作る制度です。
節税効果もあります。
リスクを分散する
投資はリスクも伴いますが、分散投資をすることでリスクを軽減できます。
例えば、株式、債券、投資信託をバランスよく組み合わせるとよいでしょう。
また、投資先の業種を分散させるのもポイントです。
投資については過去のこちらの記事を参考にしてください。
保険で備える
保険は、万が一に備える手段として有効です。
低解約返戻金型終身保険
- 一定期間は解約返戻金が少ない分、保険料が抑えられる商品。
老後資金を計画的に貯めることができます。
変額保険
- 運用成績によって受取額が増える可能性がある保険商品。
投資と保険の両方の特長を持っています。
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まとめ：将来年金がいくらもらえるのか？を試算してみましょう
今日から実践できるステップを整理します。
年金ネットや年金定期便で年金額を把握
- 将来の見込額や不足額を確認する。
老後の生活費を計算
- 自分のライフスタイルに基づき、必要な金額を試算する。
投資や保険のプランを立てる
- 新NISAやiDeCoで資産形成を始める。
- 必要に応じて保険で保障を準備する。
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